Abstract
本研究では、断熱仕様に着目し、長野市に立地する高断熱・高気密住宅を対象に断熱仕様を変更した場合の暖冷房エネルギー消費量を比較した。対象住宅の断熱仕様(次世代省エネ基準レベル)、旧省エネ基準、新省エネ基準、HEAT20 G1 基準、HEAT20 G2 基準において暖冷房エネルギー消費量を比較した。また、建設時から住宅運用時、解体・処理時において温暖地よりも断熱仕様が強化され、建設に関わる CO2 排出量が多くなると想定される寒冷地において断熱仕様を変更した場合の 30 年間のライフサイクル CO2(LCCO2)を比較した。さらに、 LCCO2 の多少関係が逆転する築年数を明らかにした。その結果、断熱仕様を変更した場合、LCCO2 は 2 年目で逆転した。また、全館連続暖冷房において 30 年間における LCCO2 の削減率は、対象住宅に対して HEAT20 G1 基準で 2.8%、HEAT20 G2 基準で 4.5% であった。したがって、断熱仕様が強化されることで、寒冷地においても LCCO2 は築後早い時期に多少関係が逆転し、CO2 排出量が抑制されることが明らかとなった。
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