地下利用における処分場の事前検知の可能性

Abstract

現行の政令濃度上限値を超える低レベル放射性廃棄物（高βγ廃棄物）は核種濃度が高いことから，やや深い地下領域に処分された後においても，廃棄物と人間との直接接触を避ける必要がある．そこで，直接接触が回避され得ることを示すため，管理期間終了後において，地下利用（人間侵入）が計画された際にも処分施設の存在が検知される可能性について，地下利用にともなう事前調査事項をもとに，処分場発見までのプロセスを勘案し，3つの段階に分けて検討した． 検討は現状技術を基本として行ったが，検討の結果，第1段階の「記録（記憶）による検知」，第2段階の「地表からの物理探査による検知」，および第3段階の「施工中管理における検知」のいずれかの段階，または2つ以上の段階の組合せで検知され，処分場に侵入するような地下利用が計画された場合でも，結果として廃棄体との直接接触を回避し得ることが導出された．