Abstract

令和元年東日本台風災害での長野医療圏エコノミークラス症候群予防検診が,長野県長野保健所及び長野市保健所の指揮の下,(一社)長野県臨床検査技師会,医療機関など関係団体が協働して行われた.災害対応での新たな取り組みを構築する際に,人と人との直接の対面による情報・意見交換・連携を図る場面が活かされたことが検診体制の整備につながった.一巡目は専門家からの指導のもと,日赤救護班,県検査技師会技師で探索的に行われた.さらに検査機器の中央管理とマニュアル等の整備がされ,二巡目は地域の病院単位の診療チームで広範に行われた.今後の災害時に備えて,一次予防としての早期からの疾病啓発と発生要因となる避難所環境の整備体制,二次予防としての検診の法的根拠の明確化,保健所と検査技師会による手順の整備,地元医療機関,さらに検査機器メーカーとの共同体制などの体制整備が望まれる.

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