高齢者における所得の相対的剥奪と死亡リスク

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物質的に困窮していなくとも，他者と比較して自身の所得や生活の水準が相対的に低いことが心理社会的なストレスとなり健康を蝕む可能性があり，これは相対的剥奪仮説とよばれる。日本人高齢者において相対的剥奪が死亡リスクを上昇させるかを検証した。愛知老年学的評価研究（AGES）2003年ベースラインデータに介護保険給付データに基づく2007年までの死亡に関する情報を個人単位で結合した。調査参加者は愛知県および高知県内の8市町村に住み，要介護認定を受けておらず，基本的なADLが自立している高齢者とした。21,047名のうち主要変数に欠損のなかった16,023名を解析対象とした。同性・同一の年齢階級・同一市町村内在住の3項目の組み合わせで定義した集団内における所得の相対的剥奪をYitzhaki係数の変法で評価してCox比例ハザード分析を行った。平均1,358日間の追跡期間中1,236名の死亡を認めた。性・年齢階級・居住市町村を同じくする集団内における相対的剥奪1標準偏差増加ごとのハザード比（95%信頼区間）は，男性で1.20（1.06-1.36），女性で1.17（0.97-1.41）であった（絶対所得・年齢・婚姻状況・学歴・疾病治療有無で調整）。生活習慣（喫煙・飲酒・健診受診）でさらに調整したところ，ハザード比はわずかに減少した。所得水準にかかわらず，他者に比べて相対的に貧しいことが死亡リスクを高め，特に男性で強い関連がある可能性が考えられた。