Effects of dietary changes on climte change mitigation in Japan and United States

Abstract

農畜産業における温室効果ガス(GHG)排出削減対策は気候変動の緩和に向けて重要な役割を果たすと期待されている。これまで農畜産業部門の生産者側の排出削減策については研究されてきたが、消費者側の取り組みによる効果についてはまだ検討されていない。そこで、本研究では日本・アメリカを対象に農畜産業の消費側でのGHG排出削減の取り組み、すなわち、食の内容の変更、畜産物消費の抑制によるGHG排出削減効果を推計した。結果として、栄養・環境面を考慮した食の内容へ変更した場合、2050年で日本では13.3MtCO2eq/年(2050年対策を実施しない場合の排出量の46%相当)、アメリカでは306MtCO2eq/年(同じく60%相当)の排出削減効果が見込まれた。このことから消費側の取り組みにより生産側と同等かそれ以上の排出削減効果が期待される。さらに、食内容の変更のなかでも特に牛肉・乳製品の消費抑制がGHG排出削減において有効であることが示された。