Detached Housing Development in the Osaka Metropolitan Area after Collapse of the Bubble Economy: Focusing on Built-up Areas

Abstract

本稿では，大阪大都市圏を対象に，バブル経済崩壊後の戸建住宅供給の動向を分析し，社会経済的状況の変化が戸建住宅開発にどのように影響しているのか検討した．その結果，バブル経済崩壊後，インナーシティやスプロール郊外としての背景をもつ1975年時点での既成市街地における再開発的な戸建住宅供給の比重が増してきたことが明らかとなった．しかし，それは人口減少や住宅の老朽化の進む地域における小規模で断片的な再開発であり，地域人口の増加には必ずしもつながっていなかった．こうした既成市街地での戸建住宅開発には，バブル経済の崩壊や産業構造の変化などの経済的要因のほか，住民の高齢化や住宅の老朽化という人口と住宅のライフサイクルの影響が大きいことが確認された．以上の知見は，都市圏の構造変化と住宅供給の関係について，既成市街地における再開発的な戸建住宅供給の重要性を示すものである．