Abstract
2011年東北地方太平洋沖地震による津波被害の現地調査データから、個々の非住家建物の被害割合を推計し、建物の再調達価額に対する修復費用の割合(損傷度)を算出した。算出した損傷度と津波による浸水深の分布を整理した上で、データの多いS造建物についてはその用途別(「工場・倉庫」および「一般」)に、データの少ないRC造建物に関しては用途を分けずに津波損傷度曲線を算定した。その結果、S造建物はRC造建物と比べて同一の浸水深に対して同程度以上の損傷度となり、S造建物の用途別には、3.5m程度までの浸水深では「一般」、それ以上の浸水深では「工場・倉庫」の損傷度が大きくなる傾向が見られた。
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